ガーナで障害の話題になると、話はたいてい、人ができないことに向かいます。すでにできていることについては、あまり語られません。
障害のある人は、国じゅうで大学を卒業し、デジタルスキルを学び、事業を始め、キャリアを築いています。それでも、多くの人が安定した仕事に就けていません。足かせになっているのは才能ではなく、アクセスです。
ガーナで行われた調査は、同じ障壁を繰り返し指摘しています。職場での差別、入れない建物、使えない交通手段、そして障害のある人にできることへの低い期待です。これらが、資格のある人々を正規の労働市場から遠ざけています。
最初の障壁が採用のプロセスであることも少なくありません。オンラインの応募フォームはスクリーンリーダーで使えません。面接の会場は、車椅子の人が行けない場所です。雇用主は、会う前から応募者の生産性を決めつけます。誰もその人のスキルを見ないうちに、仕事を失ってしまうのです。
こうして、技能を持つ働き手が不足している国が、制度と意識が追いついていないために、力のある人々を見過ごしています。
テクノロジーが役立つところ
リモートワーク、フリーランス、オンラインでの起業、オンライン講座、AIを使ったアクセシビリティツールが、人々の仕事の見つけ方を変えています。障害のある多くの人にとって、デジタルで働くことは、これまで締め出してきた物理的な障壁の一部を取り除いてくれます。
ただし、それが役立つのは、利用するためのデジタルスキルとアクセシブルな技術を持つ人に限られます。だからこそ、デジタルインクルージョンはインターネットへの接続だけを意味してはいけないのです。
今日、デジタルスキルの研修を受けた若者は、数年後にはソフトウェア開発者になっているかもしれません。適切な支援技術を持つ視覚障害のある卒業生は、データアナリストや研究者として働いたり、事業を営んだりできるでしょう。プラットフォームがアクセシブルかどうかが、その人が自分の力で生計を立てられるかどうかを左右することもあります。
採用は、慈善ではありません
TechAbleは、この議論を、慈善や形だけの登用から前に進めたいと考えています。障害のある人を雇うのは、親切ではありません。事業が必要とするスキルを持つ人を採用することです。
障害のある人が働き、率い、価値を生み出せることを、これ以上証明する必要はありません。問われているのは、ガーナの職場、技術、採用の仕組みが、その人たちに公平な機会を与えるかどうかです。
格差をなくすには、政府、雇用主、学校や大学、技術提供者の行動が必要です。出発点は、雇用主が応募者にできることに目を向けることです。才能が問題だったことは、一度もありません。
